インデックス投資とは？
仕組み・選び方・NISAとiDeCoを、ていネコが解説
案内役：ていネコこれから積立投資を始めたい方向けの記事です
こんにちは、ていネコです。
インデックス投資は、日経平均株価やTOPIX、S&P 500など、特定の指数への連動を目指す投資方法です。投資信託を利用すれば、毎月一定額を積み立てながら、多くの企業へまとめて投資できます。
ていネコ運営者は2018年から、NISA口座とiDeCoを活用して投資信託の積立を続けています。この記事では、その経験も踏まえながら、インデックス投資の仕組み、商品を比較するときのポイント、知っておきたいリスクを整理します。
インデックス投資とは
「インデックス」は、市場全体や特定の市場区分の値動きを表す指数です。インデックスファンドは、対象とする指数を「ベンチマーク」とし、その値動きに連動する運用成果を目指します。
例えば、日本株全体に近い動きを表す指数、米国の主要企業を対象にする指数、先進国や全世界の株式を対象にする指数などがあります。同じ「インデックスファンド」でも、連動を目指す指数によって投資先と値動きは大きく異なります。
アクティブファンドとの違い
| 比較項目 | インデックスファンド | アクティブファンド |
|---|---|---|
| 運用目標 | 特定の指数への連動を目指す | 指数を上回る成果など、独自の目標を目指す |
| 銘柄選択 | 指数の構成に沿って運用 | 運用方針に基づいて銘柄を選択 |
| 運用コスト | 一般に低い傾向 | 調査や銘柄選択を行うため、一般に高い傾向 |
| 運用成果 | 指数におおむね連動する | 指数を上回る場合も、下回る場合もある |
アクティブファンドが一律に悪いわけではありません。投資方針、運用実績、コストを理解したうえで、自分の目的に合うかを判断します。
長期・積立・分散の考え方
- 長期
- 短期間の値動きだけで売買を繰り返さず、長い期間をかけて資産形成に取り組みます。運用で得た利益を再び投資することで、複利の効果も期待できます。
- 積立
- 一定の間隔で購入を続け、投資時期を分けます。毎月同じ金額を購入する場合、価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことになります。
- 分散
- 複数の企業、国・地域、資産へ投資し、一つの投資先から受ける影響を小さくする考え方です。ただし、世界的な株価下落時には、幅広く分散していても同時に値下がりすることがあります。
金融庁は、長期・積立・分散投資を、価格変動のリスクを可能な限り軽減しながら安定的な資産形成に取り組むための有効な選択肢の一つとして紹介しています。参考：金融庁「長期・積立・分散投資の考え方」
インデックス投資の主なメリット
- 少額から分散できる：一つの投資信託を通じて、多数の企業や複数の国・地域へ投資できます。
- 商品を比較しやすい：同じ指数を対象にする商品同士で、信託報酬や運用状況を比べられます。
- 積立を自動化しやすい：購入日と金額を設定すれば、相場を毎日確認しなくても定期購入を続けられます。
- 運用コストが低い傾向がある：銘柄選択を行うアクティブファンドと比べ、信託報酬が低い商品が多くあります。
知っておきたい主なリスク
- 元本割れ
- 指数が下落すれば、インデックスファンドの基準価額も下がり、投資額を下回ることがあります。
- 指数と投資先の偏り
- 幅広い指数でも、特定の国、業種、大型企業の比率が高い場合があります。指数名だけで十分に分散されていると判断せず、構成内容を確認します。
- 為替変動
- 海外資産へ投資する商品は、投資先の値動きに加えて為替相場の影響を受けます。投資先が値上がりしても、円高によって円換算の基準価額が下がることがあります。
- 連動のずれ
- 信託報酬、売買費用、現金の保有などにより、ファンドの成績が指数と完全には一致しないことがあります。
- 途中で積立をやめるリスク
- 相場下落時に不安になって売却すると、その後の回復局面へ参加できない場合があります。一方、生活資金まで投資すると継続が難しくなるため、無理のない金額設定が必要です。
インデックスファンドを選ぶときの確認項目
| 確認項目 | 確認したいこと |
|---|---|
| 対象指数 | どの国・地域、資産、企業を対象にしているか |
| 信託報酬 | 保有中に継続して負担する運用管理費用がいくらか |
| 購入時・解約時の費用 | 購入時手数料や信託財産留保額などが設定されていないか |
| 純資産総額と資金流出入 | 運用規模が極端に小さくないか、資金流出が続いていないか |
| 指数との連動状況 | ベンチマークから大きくずれていないか |
| 分配方針 | 分配を頻繁に行う商品か、運用資産の中で再投資する方針か |
| 為替ヘッジ | 海外資産の場合、為替ヘッジの有無と費用を理解しているか |
NISAで積み立てる
NISA口座で購入した金融商品から得られる売却益や配当・分配金は、制度の範囲内で非課税になります。2026年9月時点の18歳以上向け制度では、つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠と合わせた非課税保有限度額は1,800万円です。
つみたて投資枠の対象は、長期・積立・分散投資に適したものとして一定の要件を満たす投資信託です。NISAは売却や資金の引き出しが可能なため、老後資金だけでなく、将来のさまざまな目的に合わせて利用を考えられます。ただし、損失が出た場合、課税口座の利益との損益通算や損失の繰越控除はできません。
参考：金融庁「NISAを知る」、金融庁「つみたて投資枠対象商品」
iDeCoで積み立てる
iDeCoは、自分で掛金を拠出し、用意された商品の中から運用先を選ぶ私的年金制度です。掛金が全額所得控除の対象となり、制度内の運用益は非課税で再投資され、受取時にも受取方法に応じた控除があります。
一方、iDeCoの資産は原則として60歳以降の受給年齢まで引き出せません。加入期間によって受給開始可能年齢が後ろになる場合があり、加入時・掛金納付時・運用時などに手数料もかかります。生活費や近い将来に使う資金とは分けて考える必要があります。
参考：iDeCo公式サイト「iDeCoのメリット」、iDeCo公式サイト「よくあるご質問」
NISAとiDeCoの違い
| 比較項目 | NISA | iDeCo |
|---|---|---|
| 主な税制上の特徴 | 対象商品の売却益・配当等が非課税 | 掛金の所得控除、運用益非課税、受取時の控除 |
| 資金の引き出し | 売却して引き出せる | 原則60歳以降まで引き出せない |
| 商品 | 利用枠の対象商品から選ぶ | 加入した金融機関が用意する商品から選ぶ |
| 手数料 | 商品や金融機関による | 制度上の手数料と商品ごとの費用がある |
| 使い道 | 目的に応じて売却・利用できる | 老後資金の形成が基本 |
どちらが一律に優れているというものではありません。使う時期、税制上の効果、毎月無理なく積み立てられる金額を考えて使い分けます。
ていネコ運営者の積立経験
ていネコ運営者は、2018年にNISA口座で投資信託の積立を始めました。当初はアクティブファンドとREIT（不動産投資信託）のインデックスファンドを購入し、その後、同じ2018年からNISA口座でインデックスファンドの積立に本格的に取り組んでいます。
iDeCoの利用も2018年に始め、当初からインデックスファンドを積立購入しています。現在も毎月定額の積立を継続しています。
積立額を決め、自動購入を利用することで、仕事が忙しい時期にも購入を続けやすくなります。ただし、家計や制度は人によって異なるため、運営者と同じ商品や金額が誰にでも適しているわけではありません。
積立を始める前の順番
- 使う時期と目的を決める老後資金、将来の生活資金など、いつ使うお金かを考えます。
- 生活に必要な現金を分ける日々の生活費や緊急時の資金まで投資へ回さないようにします。
- NISAとiDeCoの特徴を比べる途中で引き出す可能性や、所得控除の効果、手数料を確認します。
- 投資対象と指数を決めるどの国・地域、資産へ、どの程度分散して投資したいかを考えます。
- 商品と金融機関を比較する信託報酬、商品数、積立設定、使いやすさなどを確認します。
- 無理のない金額で積み立てる相場が下落しても、家計を圧迫せず続けられる金額から始めます。
続けられる仕組みをつくる
インデックス投資は、商品を選んだ後も放置すれば必ず成功する方法ではありません。投資目的に変化がないか、積立額が家計に合っているか、想定以上に資産が偏っていないかを定期的に確認します。
一方、短期的な値動きだけを理由に毎回方針を変えると、長期・積立の利点を生かしにくくなります。最初に目的と許容できる値下がり幅を考え、自動積立を利用し、必要なときに見直す仕組みをつくることが大切です。